公開日：2021年9月17日｜更新日： 2022年10月19日

注文住宅の耐震性とは？

地震の多い日本で注文住宅を建てる場合、家の「耐震性」は断熱性や省エネ性と並んで大切にしたい要素のひとつです。

注文住宅における耐震性の必要性や耐震等級など、住宅の耐震性についての基礎知識をまとめています。

注文住宅に耐震性は必要？

建物を建てる際には、建築基準法で定められた耐震基準を守る必要があります。

1981年に改正された、新耐震基準では、震度5程度の地震で損傷しないことが条件です。また、震度6強?7程度の地震でも崩壊・倒壊しないレベルの耐震性が求められています。

耐震性を備えた住宅であれば、地震の揺れにも耐えることができるためです。損傷や倒壊の危機から家を守ることができます。

家が耐震性を備えているということで、安心感が得られるのもメリット。いずれにしても注文住宅に耐震性は必要です。

注文住宅の耐震性は「耐震等級」によって客観的に評価することができます。耐震等級は、地震の揺れに対する建物の強さを示す指標です。強度のレベルに応じて1級?3級まであります。

耐震等級1は、耐震等級の中で耐震性のレベルが低い等級になります。建築基準法で定められた最低限の耐震力を備えてはいますが、震度6強?7の地震が発生した場合は損傷を受ける可能性があります。

耐震等級2は、耐震等級1の1.25倍の耐震強度を持つ水準です。いわゆる「長期優良住宅」や災害時の避難場所に指定される学校や病院などの建物は、耐震等級2以上が必要条件として求められています。

耐震等級3は、耐震等級の中で高いレベルの耐震強度を持つことを示しています。震度6強?7の大きな地震に襲われても比較的ダメージが少なく、地震後もそのまま住み続けることが可能です。

災害や地域防災の拠点になる警察署や消防署が耐震等級3で建てられることからも、等級3の耐震強度の高さがうかがえます。

耐震性の高い新築を建てたいと思うときは、建物ばかりに意識を向けるのではなく、地盤調査を行うことをおすすめします。その理由は、いくら建物が頑丈であっても、それを支える地盤が柔らかく脆弱であれば、地震の激しい揺れに耐えることができないからです。

新築を依頼するときは、事前に地盤調査が必要かどうかを業者に判断してもらい、調査が必要な場合は調査会社に依頼して調査してもらいましょう。

建売住宅などすでに完成している新築物件を購入する際は、耐震等級を確認しましょう。

耐震等級は耐震性の高さを比較することができる指標のひとつです。1?3までの等級があり、数字が大きいほど耐震強度が高いことを示しています。新築の耐震等級は「住宅性能評価書」で確認できますが、評価書自体が作成されていないケースもあるため確認が必要です。

十分な耐震性を備える新築に住みたいと思うなら、設計や施工は耐震性能に詳しい専門業者に依頼したほうがいいでしょう。

例えば、会社の中に耐震の専門部署がある施工業者であれば、専門のスキルと経験を活かして耐震や制震を意識した建築できます。