大阪・茨木市で注文住宅を建てるなら工務店はじめてガイド
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このページでは、これから注文住宅を購入したいと考えている方に役立つ、保険に関する情報をまとめています。あとから困ることのないよう、建築を依頼する前におさえておきたい知識を整理するためのヒントとして、ぜひ参考にしてみてください。
家を新築する際に、あまりじっくりと検討されないことが多いのが保険です。あまり吟味せずに保険に加入してしまったり、あるいは保険への加入の検討せずに建築をスタートさせてしまったりするケースも珍しくありません。もちろん、保険に対する考え方は人によって異なります。ただひとつの正しい答えがあるわけでもありません。
けれども「仮に大きな自然災害に遭ってしまったら」「もしも働けなくなってしまったら」というような状況も想定しておくことは大切です。そのような緊急事態にどう対処したらよいのか、ということを考えていくと、保険の重要性を強く感じるはずです。住まいを新しくする際には、自分や家族に必要な保険について、あらためて考えたり見直したりすることをおすすめします。そのなかで、本当に必要な保険を見極めていくようにしましょう。
ここでは、おもな保険６つをピックアップし、それぞれについて解説していきます。
火災保険は、その名称どおり、火災によってうけたダメージをカバーするためのものです。ただ、火災保険の特徴として、カバーの対象には火災だけでなく台風や雪災ほか、幅ひろい現象によるダメージが含まれることがあげられます。
加入する際には、茨木市の状況などに合わせて火災保険の補償内容を吟味していきたいところですが、新築を購入しようとしているときは、たいてい他のさまざまな用事に追われて、時間を空けるのが難しい状態になっているケースが多くなります。忙殺されている状態で、なんとなくひとつを選んで加入してしまうことはあまりおすすめできません。できれば新築を検討し始めた段階で、火災保険についての理解を深めておくのが理想的です。
また、地震大国ともいわれる日本では、地震保険は重要な役割を担う保険のひとつとなっています。ぜひ加入しておきたい保険ですが、地震保険に加入するには、基礎として火災保険に加入する必要がある、ということをおぼえておきましょう。
上述のように、火災保険は火災以外によるダメージもカバーしてくれる保険ですが、地震に関しては、たいてい除外されています。被害が甚大になるケースが多いことがその理由です。その結果、地震については「別途上乗せ加入」という形がとられている場合が多いのです。
日本は地震が多発する国ですから、地震保険への関心が高い方も多いのではないでしょうか。ただ、地震へのそなえはなかなか複雑であるといえます。
たとえば、火災が発生したとしても、それが地震を原因するものであれば、火災保険ではカバーされないということはよく知られているので問題はないかもしれません。一方、地震保険の場合はどうでしょうか。その名称からも「地震による被害であればしっかりとカバーされるだろう」というイメージをもたれがちです。ここが注意したいポイントなのですが、実は、地震保険が適用されても、家を再建するのに必要な額の保険金はおりないのです。
大地震が発生すれば多数の人が被災し、家屋が被害を受けることになる場合が多いので、地震保険は補償額をおさえめにしてより多くの人が加入できるようにしてあることが、その理由です。被害額がすべて保証されることはありませんが、基本的には、生活の基盤となる建物および高級品・嗜好品を除く家財が地震保険によってカバーされます。
家財は生活を送る上で必要不可なのもです。家財がダメージをうけたら、修理したり新たに購入したりする必要が生じます。そんな家財をまもるためには、どうすべきでしょうか。火災保険に入っていても、カバーの対象が建物のみの契約だと、家財は補償外となります。その場合は、修理費用や購入費用はすべて自己負担になってしまいます。
ちなみに、火災保険でカバーされる家財には、火災を原因とした損害だけでなく、ほかのさまざまな災害によって損害を受けた家財も含まれます。 火災のほか、落雷・破裂／爆発、風災・雹災、雪災、水災、建物の外部からの物体の衝突、水濡れ、騒擾／労働争議、盗難、不測かつ突発的な事故など、かなり幅ひろい種類の災害に対応してくれる、心強い保険だといえるでしょう。
住宅ローンの契約者に万が一のことがあった場合に、家族と家を守るための保険を、団体信用生命保険といいます。この保険に加入していれば、住宅ローンの返済中であっても、ローン契約者が死亡したり高度障害状態になったりしたときなどに、ローン残高がゼロになります。
重要な役割を担っている保険ではありますが、加入しようとしても健康状態によっては加入ができないこともあります。また、団体信用生命保険によって保障される範囲が、金融機関ごとに異なる点にも注意が必要です。
病気やケガなどで働けなくなった場合に、契約者の収入を保障するための保険を、就業不能保険といいます。長期の入院が必要になったときなど、給与をもらえなくなると、傷病手当金や障害年金といった公的な保障だけで生活費をまかなうことになりますが、それだと経済的にかなり困難な状況になります。
けれども、就業不能保険が適用されることで、これまでの生活水準をキープできる状態になります。また、経済的な困窮状態を回避することで、精神面の不安軽減にもつながるでしょう。
ちなみに、公的保障だけでは充分とはいえないことは上述のとおりですが、公的保障にはどのようなものがあるのでしょうか。
会社員や公務員であれば、自動的に社会保険に加入しています。給与明細を見れば、健康保険料・厚生年金保険料・雇用保険料の３種類が給与から天引きされていることがわかります。また、健康保険の加入者は、医療費負担が3割になります。さらに、条件をクリアすれば、傷病手当金が支給されます。 一方、自営業者の場合は、傷病手当金が出ないので、働けなくなってしまうと、状況がより厳しくなりがちです。
火災保険との違いを比較することで、住宅総合保険について理解しやすくなります。違いをひとくちで表現すると「これまでの火災保険よりもカバーされる対象、つまり補償の範囲が広くなった保険」となります。もちろん、保険会社によってそれぞれ補償範囲は異なりますが、従来の住宅向け火災保険と住宅総合保険とのおおまかな違いを把握しておくことをおすめします。
住宅購入前にできれば把握しておきたい保険として解説してきましたが、もちろん、注文住宅を購入した後であっても保険選びは可能です。家族が不安を抱えることなくゆったりと新居で暮らしていけるようにするためにも、必要に応じて保険の加入を検討しておくようにしましょう。
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